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看護は医療の中心

医療業界には、国家資格や民間資格を含めて、さまざまな職種の人が働いています。看護師は国家資格として、病人の看護や健常者の健康の維持・管理などを行なう職種です。

 

看護師を国家資格として定めた法律は「保健師助産師看護師法」といい、看護師のほか、保健師や助産師の業務や資格についても定められています。

看護師とはどんな仕事?

看護師の仕事というと、病院で病人を看護しているイメージがあります。もちろん、病院で働く看護師は多いですが、人々の健康上のニーズの変化に対応して、在宅医療や介護分野における仕事の方面にも看護師は進出しています。

 

また生活習慣病予防が注目される現在、病気予防などの保健分野でも看護師のかかわりが深くなってきました。看護師の仕事は、人間の生命の誕生から死に至る人生印年にわたって関連します。また、看護は健常者の病気予防や病気に躍った人が健康な状態に戻る週程に提供されるものです。

 

そうした意昧で、看護師は人のライフサイクルや健康状態に合わせてサポートする職業といえます。

広がる活躍の場

看護師の活躍の場は病院や診療所のほか、さまざまな場所に広がっています。医療機関では外来診療時の援助や、患者入院時には看護計画の策定と実行、退院時には患者が自宅療養する際の生活指導も行ないます。

 

訪問看護では、自宅でも患者が療養できる環境を整え、入院と変わらない看護を提供します。

 

さらに、介護施設などで看護に従事したり、保健所などの行政サービスを行なうほか、製薬会社や医療機器メーカーの営業やインストラクターを担当する看護師も増えています。また、看護学校や大学の教員となり後進の指導在行なう看護師もいます。

医師などとの連携

医療機関では、医療従事者が各自の専門性を活かして医療を行ない、効率よく連携する「チーム医療」が重要といわれています。そのなかで、看護師は医師や医療従事者との情報交換など、業務を行なううえでの連携が欠かせません。

医師と看護師のつながり

たとえば入院治療において、治療方針を決めるのは医師、実行するのは看護師というイメージがあります。しかし、看護師が行なう医師の指示に基づく医療行為は、日本看護協会が定義した「看護業務基準」の看護実践の内容の五つのうちの一つに過ぎないのです。

 

医師は、問診や検査結果などから治療方針を決め、薬などの治療内容を確定します。その後、看護師、が点滴などを医師の治療方針に沿って行ないます。医師は患者に接する時闘が短いため、看護師が患者の変化を捉え、患者の状態を医師へ報告します。医師は患者の状態を看護師からの報告や診察などにより把握し、治療の継続や方針の
変更を行ないます。この治療の過程において、看護師は医療従事者の中で一番多く患者に接し、患者の早期治療を目指して社会復帰のための援助を行うことになります。

 

患者が受ける治療の過程では、看護師はすべての場面に登場します。患者が医療機関を訪れると、ます、受付の申込用紙に記入します。用紙には簡単な症状を記入する欄があり、この際、看護師、が患者に症状を尋ねて記入することも多くみられます。診察時には患者の身支度を手伝ったり、検査室やレントゲン室に誘導したりします。また、採血や内視鏡検査等の介助も行ないます。治療においては、点滴や注射、投薬、リハビリテーションなども行ないます。

 

このように、看護師は患者が治療行為をスムーズに受けるための重要な立場にあります。

取り巻く環境の変化

医療の高度化による変化

医療の高度化は、診療の機能分化と医療技術の進歩により実現してきました。かつての内科は、血液内科や内分泌内科、呼吸器内科など、どんどん細分化されています。胸部外科も呼吸器外科や心臓外科へと分化しています。

 

診療科の細分化は看護の細分化でもあります。そのため、看護師は最新医療技術在身につけていく必要があります。つまり、診療科の細分化により知識を広げることが求められ、医療技術の進展により看護師に深い知識が要求されるようになってきています。

医療ニーズの多様化による変化

医療安全や治療成績の開示など、日本国民のニーズは、医療の質の向上と患者個々人に対するテイラーメイド的なサービスが望まれています。

 

こうしたニーズに対応するには、より多くの人的資源の投入、医療機関の業務改善が欠かせません。看護師の重要性は治療過程の各部分に関係しているので、医療機関の業務改善は、看護部の業務改善でもあるのです。

医療の効率化による変化

医療の効率化は、限られた医療費財源の適切な配分を目指しています。当然、手厚くされる部分と削られる部分があります。

 

医療政策は、急性期医療に対して症例を集中させ、高密度で質の高い医療を提供することを目指しています。高密度の医療を提供すると在院回数が減少するので、医療費の効率化につながるといわれています。そのため、特定の医療機関に医療従事者が集まるように政策的に誘導しているのです。

 

1984年から日本の平均在院日数は減少し続け、ほとんどの病床を占める一般病床は例年から四年で約半分の日数になっています。ちなみに、今まで看護師を増員せずに在院日数の減少に対処してきたため、「燃え尽き症候群」といわれる看護師の離職も増えています。

看護師の高学歴化も

看護業界は、看護大学の増設により急速に高学歴化が進んでいます。これによりジェネレーションと学歴によるギャップが現場で生じています。また、EPAによるフィリピン人看護師の受け入れなど、規制緩和による国際化の波も起きています。